ESGにおける「S」の定量化:透明性、説明責任、進捗

2020年が、ESGの「S」にとって、節目の年となったのは間違いないでしょう。透明性や解決策を求め続ける投資家たちの声は、いまやより大きくなり、その要求がより組織的な形で見られるようになっています。企業は自社のソーシャルデータを正直に観察することで、平等性に関するビジネスケースの構築に集中しながら、自社文化が、拡大と変化を続けるこの世界を反映したものになるように取り組むことができるのです。

データ&テックオペレーション

なぜ主要中央銀行は気候変動と戦い始めたのか: QuickTake

世界の主要中央銀行は、気候変動との戦いに関与するリスクよりも何もしないことのリスクの方が高いことを認識し始め、次々と気候変動との戦いに参加しています。

サステナブルファイナンス

超過リターンをもたらすESG要因はガバナンス

ブルームバーグ・インテリジェンス(BI)による2015年から現在までの四半期データ分析によれば、ガバナンスの強化とESGパフォーマンス開示スコアの改善は、長期的に米国コーポレート指数の超過リターンにつながる可能性があります。

サステナブルファイナンス

トヨタ自動車、ホンダ、日産自動車の電動化戦略

日系自動車大手3社の電動化戦略ロードマップは各社各様なものがでてきました。ホンダは2050年のカーボンニュートラルを大前提に40年には販売のすべてをバッテリー式電気自動車(BEV)・燃料電池車(FCEV)とするのに対し、トヨタは市場特性に配慮し、ハイブリッド⾞(HEV)とプラグインハイブリッド車(PHEV)も含めた柔軟な電動化を志向。一方日産は、長期的にはBEVが主流としつつ当面は独自のハイブリッド「e-POWER」を中心にしていくとみられます。

企業

気候変動リスクを見失わないために

規制当局は、どのようにして気候リスクを測定するのか、またどのように個別企業と財務の安定性に影響を与えるかを積極的に議論しています。銀行や資産運用会社は気候変動リスクを真剣に受け止め、もっと厳格な規制が施行された場合どうなるか、自社のポジションを再評価する必要に迫られています。

サステナブルファイナンス

コロナ禍で高まるデータアクセスの重要性とクラウドコンピューティング

新型コロナウイルスの感染拡大によって人々の動きや社会的な交流、従来型の協働方法は今も影響を受け続けており、政府や企業、世界市場は未曾有の課題に直面しています。リモートで事業を成功させ課題を解決するために、データアクセスや発見可能性、データ消費の重要性はこれまでにないほど高まっています。

データ&テックオペレーション

気候変動による干ばつ、世界的な半導体不足が深刻化か【端末活用術】

過去数十年で最悪の干ばつに見舞われている台湾では、貯水量の激減により半導体メーカーが打撃を受けています。世界のテクノロジー業界が気候変動の弊害を避けられないさまが浮き彫りにされた格好です。

データ&テックオペレーション

水素社会へ-発電、トラック、製鉄が安定需要のカギ

政府は水素社会インフラの構築に向けて民間企業と検討を進めています。この流れから生まれ得る需要を狙った開発も多岐にわたっており、経済産業省は発電、燃料電池トラック、製鉄分野での潜在的な水素需要の高さを指摘しています。これらの用途項目で十分な需給バランスを構築できれば、日本の脱炭素への道は大きく前進するでしょう。

サステナブルファイナンス

2020年サステナブル・デットの発行額は7300億ドル超

2020年のサステナブル・デットの発行額は新型コロナウイルス感染症のパンデミック(世界的大流行)にもかかわらず、7320億ドルと過去最高を再び更新し、2019年を29%上回りました。

サステナブルファイナンス