この記事はブルームバーグのマーケット・スペシャリスト小野隼人が執筆し、ブルームバーグ端末に最初に掲載されました。ご契約のお客様はこちらより、元記事をご覧いただけます。
背景
日経平均株価は、過去数カ月間、世界の他市場と同様にジェットコースターのようなアップダウンを経てきた。昨年9月上旬から今年1月下旬にかけて25％上昇、2万4000円超えを果たし、1992年以来の高値を更新したものの、2月初めに起こった世界規模の売りの嵐で調整を余儀なくされ、わずか数日間で10%以上も下落することになる。
この動きは直近数か月の急上昇後の健全な調整と見る向きもあり、今回の下落で全ての市場参加者の投資意欲が衰えるわけではないようだが、慎重派は日経平均を構成する企業の収益基盤について分析する。
問題点
ブルームバーグの端末機能「ラインチャート」「業績予想：コンセンサス推移」を使えば、日経平均の過去の水準と業績・アナリスト予想を比較できる。例えば、日経平均は翌年のコンセンサス業績予想が実績EPS（一株利益）をはるかに上回っており、アナリストが日本企業に対して前向きだったことが伺える。しかし、昨年10月以降、実績EPSは業績予想にほぼ追いついており、今後のアップサイドはほとんど見込めないことを示唆している。
個別に見てみよう。国内アパレル最大手のファーストリテイリングの日経平均に占めるウエートは8％弱と最大であり、指数の値動きに大きな影響を及ぼす。下記チャートが示すように、9月ごろから株価が急騰したため、アナリスト業績予想も積極的に上方修正されてきた。だがEPS予想は15％ほどしか引き上げられておらず、株価の60％以上の上昇には程遠いものとなっている。これは、株価は買われすぎの領域に達していることを示している可能性がある。
投資家が楽観的すぎるのか、それともアナリストが悲観的すぎるのか。時の経過とともにやがて明らかになるだろう。
日経平均を追跡する
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